2021-04-13 第204回国会 参議院 農林水産委員会 第8号
○石井苗子君 時間が来たから終わりますけれども、私は給食を朝食に変えてもいいんじゃないかと思うぐらい朝の食事は大事だと、子供の体づくりに大事だと思っております。 終わります。ありがとうございました。
○石井苗子君 時間が来たから終わりますけれども、私は給食を朝食に変えてもいいんじゃないかと思うぐらい朝の食事は大事だと、子供の体づくりに大事だと思っております。 終わります。ありがとうございました。
こうした状況が長く続けば、基礎免疫の低下などが生じて、重症化しにくい健康な体づくりが困難になっていくと思われます。 このコロナ禍の今こそ、この健康寿命延伸プランをより進めていき、健康的な食事や運動ができる環境の整備を急ぐべきと考えますが、政府の取組を伺いたいと思います。
また、自宅での過ごし方といいますか、例えば、ぬる目のお湯につかって汗をかきやすい体づくりをしておくですとか、冷房の設定温度を低くし過ぎないような、自宅での過ごし方などについても学校でしっかりと指導をしていただけたらと思っております。 次に、児童生徒の視力低下について伺いたいと思います。
風邪を引かないような免疫力の高い元気で健康な体づくりのためには、適度な運動も栄養のある食事も必要です。 児童生徒の体力、健康維持は大変重要だと考えますが、文部科学省として何か方針を出されるのでしょうか。グラウンドや体育館の開放等も考えられているのでしょうか。大臣、お願いします。
二〇二〇年を機に、病気の予防に力を入れる、健康な体づくりのために予算を使うよう転換すべきと考えております。 障害者スポーツ、パラスポーツの普及もお願いをしましたが、女性活躍を進める上で、女性スポーツ参加率も重要であります。女性のスポーツ実施率は、男性に比べてやはり低いです。女性のスポーツ参加を促進するための何か対策を行っているのでしょうか、お答えください。
ただ、そのためには、やはり高付加価値を付けていくためのそういった、北海道で採用されましたヘルシーＤｏ、北海道機能性食品認定制度、これは、今から三年前にフード・コンプレックス特区の認定を受けた中におきまして、この食品に関しては北海道道庁が健康になる体づくりに対する科学的な根拠のあるものだといった認定をする制度でございます。
それは、ほかの経済分野、あるいは社会分野、あるいはいろんな制度、政策にも関わると思うんですが、そういう多様性の共存も一方で認めるというような内容の共同体づくりなのか、それとも、そうじゃなくて、格差、貧困を広げるような、特定の利害集団なり多国籍企業などがしばしばやり玉に上がるわけですが、そういうものの利害が優先されるような、そういう中身なのか。
北海道内で製造された食品について、その食品に含まれる成分に関して、健康でいられる体づくりに関する科学的な研究がなされたということを北海道が認定すると。商品には北海道の認定マークも付けて、北海道のブランドということのアピールもできていると。それから、健康にいいということで商品の付加価値、これを見える化する制度でもあると。
北海道食品機能性表示制度におきます「「健康でいられる体づくりに関する科学的な研究」が行われたことを北海道が認定したものです。」という、この表示についてでございますけれども、これにつきましては、特定の保健の目的が期待できる旨を表示するものではなく、食品表示基準上の問題は生じていないところでございます。
この一例だけを見ましても、スポーツをすることによりまして健康で活力に満ちた体づくりと生活にめり張りができるということから、スポーツの持つ力が非常に重要であると思っております。 また、二〇一二年度の体力・運動能力調査結果が文科省から発表されましたが、ジムに通う率の高い七十歳代の体力が過去最高であるという結果が出ました。
そして、どんな災害があっても打ちかてる、しなやかで強い国、地域、企業体づくりをしていく、これが私の責任だというふうに思っております。
○岡本大臣政務官 御指摘のとおり、本当に健全な心身のあり方というのは、スポーツを含む体づくりも含まれるというふうに考えておりますので、またそういった、これからスポーツ庁の議論が始まる折には、先生を含めて皆さんの御意見を賜りながら、私も誠心誠意取り組ませていただきたいと思っております。
そして何よりもその前提として、健康な心身、特に体づくりということも大事であります。そういうことを特に義務教育の初めからしっかり教え導く、そういう環境を整えていく。 そして、私どもとしましては、世界の中でも誇れる、信頼される国際人をつくっていかなきゃならぬ、こういう思いでございます。
そして、アジア太平洋の共同体づくりは、まず環境分野、経済分野の協力関係、グリーン同盟を結ぶところから始めるべきであると考えておりますが、大谷政務官そして近藤政務官の御所見をお伺いさせていただきたいと存じます。
こうした環境・エネルギー分野における協力関係づくりを初め、経済連携の推進等を含めた幅広い観点からアジア太平洋の共同体づくりに貢献してまいりたいと考えておるところでございますし、ことしはＡＰＥＣの議長国でもございます、さまざまなステージがあろうかと思いますので、ぜひ折々に触れて委員からも御提言いただければありがたい、このように思います。
いろいろと私たちが地域主権を進める上で、国から県、県から市、市から今度は地域のコミュニティーというふうに進める上で、やっぱり住民の皆さんが納税意識を高めて、そして何よりも税金をどう大事に使うかという意識をはぐくみながら、里山をつくられたり、あるいは本当に大勢の地元の方々が無償でボランティアとして集まってコミュニティーセンターつくったり、いろいろエピソードを聞く中で、やっぱり一つの私はこれからある共同体づくりの
恐らく今の大臣の答弁だと、ほとんどできませんねという話ではないかと思いますが、私は、ぜひ大臣が頑張っていただきまして、必要なポスターは、データだけではなくて、お金のない自治体はどんなにいいデータをいただいても印刷するなんということはしません、やはり必要なものは大臣のもとから明確に発信をしていただきまして、食育の推進、子供たちのまず勉強するための、また将来羽ばたくための土台となる体づくり、ここに貢献をしていただきたいと
同時にまた、言うまでもありませんが、食生活の変化の中でそれに十分対応できないで輸入に依存してきたと、こんな実態もあるわけですが、総理は所信表明におきまして、活気に満ちた地域社会をつくる、さらに新しい地域共同体づくりを行う、それから所得補償制度で活力ある農山漁村を再生するとおっしゃっているわけでありますけれども、総理の友愛の理念からして、我が国の将来の農業展望をどんなふうにお考えになっているか、お聞きしたいと
これは、消費者の丈夫な体づくりと予防接種に例えることができるかと思いますが、消費者市民社会の実現のためにはこの充実が不可欠であろうと考えます。これに必要なノウハウの蓄積、活用及び人材の育成が急務です。
このインドネシアとのＥＰＡあるいはブルネイとのＥＰＡ、東アジア共同体づくりに資するというお考えを多分持っていらっしゃるんだろうと思うんです。私は、東アジア共同体というイメージがちょっとよくわからないところがあるんです。
ですから、整理して言いますと、おおむね、スポーツ振興というときには今の一、二、三、言いかえると、競技スポーツ、それから学校体育という体づくり、体力づくり、それからもう一つは生涯スポーツ、この三分野に分けて考えるのがどうも文科省の政策の柱と思います。